2014年7月5日土曜日

STAP細胞「騒動」:若山教授の発表に疑義が。解析結果が、誤っていた可能性.

混とんとしてきた。
また、新たな展開になりそうな気配である。

STAP細胞「騒動」に関する事だ。

1) 朝日新聞が伝えた

朝日新聞が、今朝、次のように伝えた。

STAP細胞論文をめぐり、主要著者の若山照彦山梨大学教授が発表したSTAP細胞にかかわる試料のあることが若山教授側への取材でわかった。「改めて詳細な解析結果を公表する」としている』(朝日新聞 7/5)

これは、どういうことか。
今日までに、語られてきたことは、毎日新の記事が、代表している。

2) 6月16日毎日新聞が掲載した、記事の内容

毎日新聞は、6月16日には、”STAP細胞:「僕のマウスから絶対にできない」若山教授”というタイトルの記事で、以下のように報じた。

遺伝子の挿入場所が異なっていた8株の結果と一致するマウスは、若山研で飼育、購入したことはなく、若山氏は「なぜこのような幹細胞ができたのか、全く分からない。僕の研究室から提供するマウスでは絶対にできない結果」と困惑した。

若山氏は「絶対にないと証明することはできない」と明言しなかったが、「これまでにSTAP細胞があることを示す証拠はない。前提は崩れている」と述べた。

胚性幹細胞(ES細胞)が混入した可能性についても回答を避けたものの、若山研に当時いた学生が小保方氏にES細胞を渡したと証言したことなどを挙げ、「ES細胞を自由に使える環境だった」と説明した』(毎日 6/16)http://mainichi.jp/select/news/20140617k0000m040108000c.html

毎日の記事をまとめると、こうだ。

① 若山教授は、「僕の研究室から提供するマウスでは絶対にできない結果」である、と述べていた。
これは、つまり、小保方氏が使用したマウスは、「若山研究室のものではない」、ということだ。

② 若山研究室のもの(マウス)では、STAP細胞は、「絶対に出来ない」と述べた。

③ だから、小保方氏が、”僕の研究室から提供するマウスを使いながら”、「STAP細胞が出来た、と言うのは誤り」と主張していた。

3) 再び、朝日新聞の記事に戻る、と

 STAP細胞は、若山教授がマウスを提供し、理化学研究所の小保方(おぼかた)晴子ユニットリーダーがそのマウスから作製したとされていた。若山教授は先月、

若山研究室の関係者は、STAP細胞は若山研究室にあったマウスに由来する可能性を認めた。

 若山教授は6月16日に会見を開き、自身が保管していた試料について、第三者機関に依頼していた解析結果を発表した。

STAP細胞と同じ遺伝情報を持つはずのSTAP幹細胞には、目印となる遺伝子が15番染色体に組み込まれていたと明らかにした。若山研究室では15番染色体にこの遺伝子のあるマウスは飼育したことがないとし、若山研究室が提供したマウスとは別のマウスで作製された疑いを示唆していた』(7/5 に記事)

朝日の記事をまとめる。

① 若山教授は、第三者機関に依頼していた解析結果から、STAP細胞は自身が提供していないマウスからつくられていた」と説明していた。

② 若山研究室の関係者が、小保方氏が使用したマウスが、若山研究室にあったものである、可能性を認めた。

③ 若山教授が、解析結果として発表した内容に誤りがある、事になる。(朝日の記事を、ここまでしか読むことが出来ないので、③は、投稿者の推測をもとにした。)

4)  これまでの事実(語られてきたこと)を整理する、と

朝日、毎日の記事の記事を総合すると、こうなる。

① 小保方氏=若山教授に提供されたマウスを使用した。
② 若山教授=小保方氏は使用したマウスは、私の研究室のものではない。
③ 若山教授の研究室=若山研究室のマウスである、可能性がある。

そうなると、これまでの若山教授の主張されていた『STAP細胞は出来ない」という根拠の前提が崩れたことになる。
若山教授のこれまでの「証言」も、不確かである、ということになって来た。

理研は、これまでの態度を一変して、STAP細胞の再現実験に小保方氏を参加させる方針を決めた。

今月に入ってから、小保方氏は、「理研に復帰」したようだ。
全くあきれた、理研の対応では、ある。

5) マスコミに望むこと

だが、「物語」は、次の段階に入った。

ネットで、色々と騒ぐ者らを、規制することは出来ない。
だが、せめて、マスコミだけでも、静かにして、あげて欲しい。

どういう結果が出るかは、予断を許さないと思われる。
だが、今はまず、小保方氏が、静かな環境の中で、実験に集中できることが、一番望まれることだ。
  
≪関連サイト案内≫

*”研究室のマウスか 若山教授が発表内容訂正”=NHK
 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140723/k10013211391000.html

(最終版)
(2014/7/5)