今年の春の訪れは、昨年と同様に、遅かった。
５月の連休を過ぎても、まだ、寒いぐらい、であった。
「地球温暖化」どころか、冷害化している、というのが実感である。
そんな中、ＩＰＣＣの報告書が、７年ぶりに出された。
『国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」が3月、地球温暖化の影響や被害軽減策(適応策)に関する報告書を7年ぶりに公表した。気温上昇で穀物生産量が減少し、世界の食料危機を招く可能性があると予測。安全保障の問題に発展する恐れも指摘した。温暖化の影響と言えば、北極圏の海氷減少や島しょ国の高潮被害などが指摘されてきたが、このまま温暖化が進めば、日本を含む先進国も影響は免れない。深刻な影響は農業分野などを中心に現れ始めており、被害予測と適応策の実行が急がれる』（「現代ビジネス」より転載 5/15）
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/39204
以下、大きく３つに分けて、この報告書の問題点を指摘したい。
① 冷害化しないと、証明する事が出来るか
② 日にとって、「温暖化」は悪い事か
③ ＩＰＣＣの、報告書の作成自体に、問題はないか。
＊ 「冷害化しない」と、証明する事が出来るか
この報告書は、「気温上昇で穀物生産量が減少し、世界の食料危機を招く可能性がある」と言っており、「必ずそうなる」とは、言っていない。
さらに、「日本を含む温帯や熱帯地域」などにおいて、「気温が20世紀末より2度高くなると、小麦やコメなどの生産量が減少し、同4度以上の上昇で、世界的な食料危機」を招く「恐れがある」、としている。
これも、「必ず、そうなる」と言ってはおらず、「恐れがある」という言葉を使う。
当然だ。
「地球温暖化」するという根拠になっているデーターは、これまでの観測資料に基づいており、「将来的に、必ずこうなる」などとは、「神でもない限り」、予想できない。
あくまでも、コンピュターが、はじき出した数字だろう。
「可能性がある」という程度なら、私でも言える。
今、小保方氏のＳＴＡＰ細胞の事で、騒がれている。
「不正があり、論文は信用できない」、と言われている。
では、「不正があり、論文が信用できない」だけで、「ＳＴＡＰ細胞は、存在しない」と言い切れるか。
存在する事の可能性を、否定できるか。
可能性を否定するには、「ＳＴＡＰ細胞が絶対に存在しない」ということが、証明できなければならない。
そうでなければ、「ＳＴＡＰ細胞が絶対に存在しない」とは、言えないことになる。
同様に「地球温暖化する可能性がある」と言うなら、「地球冷害化する可能性がない」ということが、証明される必要がある。
ＩＰＣＣの研究者らは、「地球冷害化する可能性がない」ということを、証明したのであろうか。
＊ 日本のとって、「温暖化」は悪い事か
以前に、私は、このブログで、中部大学の武田教授の説明を、要約して、仮に、地球が温暖化しても、日本はその影響を受けることは、少ない、と書いた。
武田教授の説明では、温暖化しても、気温が上がるのは、夏であり、それも北海道や東北である、ということであった。
そうだとすると、何も、問題がない。
北海道や東北にとっては、冬に気温が上がることは、問題がない。
それどころか、いいことずくめ、であろう。（スキー場を除く）
気温があがって、冬に雪が降らなくれれば、おおきな負担がなくせる。
屋根に上がって「雪かき」をしていて、滑り落ちて亡くなった、と言うようなこともなくなる。
もし、冬でも、農作物が作れるようになれば、農家は大いに収入が増える事であろう。
暖房費も少なくて済む。
当然、石油などを消費する量も減る。
スリップなどによる、車の事故なども、減る事であろう。
もとより、お米は、増産が期待できる。
お米は、元々が、熱帯が原産地。暑いのは、慣れている。
二毛作で、おいしいコメを、たくさん作ってもらえる。
余ったら、アフリカや、飢餓で苦しんでいる国々に、送ればいい。
南の方面も、問題がない。
これから、日本は、少子化に向かう、と盛んにいわれる。
なら、一人あたりの居住面積が増える。
となりの家の壁が、引っ付いている、と言うような狭い家でなく、ゆったりとした、おおきな家に住めば、暑さも、そう気になるまい。
とにかく、狭い事が、問題を引き起こしている。
これが、根本的な事である。
＊ ＩＰＣＣの、「報告書の作成」自体に、問題はないか。
これは、今は、ソースをあかせない。
近いうちに、改めて、記事にしたい。
従って、概略のみを、示す。
以下、箇条書きでまとめる。
ＩＰＣＣ報告書は、本文と、２つの要約が作成される。
２つの要約とは、制作決定者向けの要約と、技術的要約である。
制作決定者向けの要約のことを、ＳＰＭという。
技術的要約の事を、ＴＳという。
ＳＰＭ、ＴＳ、本文は、著者団が、書く。（専門家が書くのではないらしい！）
そして、著者団が、書いたものが、４度にわたり、専門家と政府によるレビューをうけて、書き直される。
制作決定者向けの要約（ＳＰＭ）は、ＩＰＣＣの総会における政府間の会合によって、一字一句、議論され、承認をうける。
ＳＰＭが承認されれば、ＴＳと本文は、ＳＰＭ の変更に合わせて、どうしても変更すべきところのみ、修正される。
ＩＰＣＣの報告書は、本来、提言をしてはいけないこと、になっているが、実際には、各国政府の要求をいれて，文言を変えている。
だから、政治的意向をかなり反映している。
とくに、技術的要約（ＳＯＭ）はこの傾向が、顕著である。
このレポートによると、ＩＰＣＣの報告書自体に、相当問題がありそうである。
５月の連休を過ぎても、まだ、寒いぐらい、であった。
「地球温暖化」どころか、冷害化している、というのが実感である。
そんな中、ＩＰＣＣの報告書が、７年ぶりに出された。
『国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」が3月、地球温暖化の影響や被害軽減策(適応策)に関する報告書を7年ぶりに公表した。気温上昇で穀物生産量が減少し、世界の食料危機を招く可能性があると予測。安全保障の問題に発展する恐れも指摘した。温暖化の影響と言えば、北極圏の海氷減少や島しょ国の高潮被害などが指摘されてきたが、このまま温暖化が進めば、日本を含む先進国も影響は免れない。深刻な影響は農業分野などを中心に現れ始めており、被害予測と適応策の実行が急がれる』（「現代ビジネス」より転載 5/15）
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/39204
以下、大きく３つに分けて、この報告書の問題点を指摘したい。
① 冷害化しないと、証明する事が出来るか
② 日にとって、「温暖化」は悪い事か
③ ＩＰＣＣの、報告書の作成自体に、問題はないか。
＊ 「冷害化しない」と、証明する事が出来るか
この報告書は、「気温上昇で穀物生産量が減少し、世界の食料危機を招く可能性がある」と言っており、「必ずそうなる」とは、言っていない。
さらに、「日本を含む温帯や熱帯地域」などにおいて、「気温が20世紀末より2度高くなると、小麦やコメなどの生産量が減少し、同4度以上の上昇で、世界的な食料危機」を招く「恐れがある」、としている。
これも、「必ず、そうなる」と言ってはおらず、「恐れがある」という言葉を使う。
当然だ。
「地球温暖化」するという根拠になっているデーターは、これまでの観測資料に基づいており、「将来的に、必ずこうなる」などとは、「神でもない限り」、予想できない。
あくまでも、コンピュターが、はじき出した数字だろう。
「可能性がある」という程度なら、私でも言える。
今、小保方氏のＳＴＡＰ細胞の事で、騒がれている。
「不正があり、論文は信用できない」、と言われている。
では、「不正があり、論文が信用できない」だけで、「ＳＴＡＰ細胞は、存在しない」と言い切れるか。
存在する事の可能性を、否定できるか。
可能性を否定するには、「ＳＴＡＰ細胞が絶対に存在しない」ということが、証明できなければならない。
そうでなければ、「ＳＴＡＰ細胞が絶対に存在しない」とは、言えないことになる。
同様に「地球温暖化する可能性がある」と言うなら、「地球冷害化する可能性がない」ということが、証明される必要がある。
ＩＰＣＣの研究者らは、「地球冷害化する可能性がない」ということを、証明したのであろうか。
＊ 日本のとって、「温暖化」は悪い事か
以前に、私は、このブログで、中部大学の武田教授の説明を、要約して、仮に、地球が温暖化しても、日本はその影響を受けることは、少ない、と書いた。
武田教授の説明では、温暖化しても、気温が上がるのは、夏であり、それも北海道や東北である、ということであった。
そうだとすると、何も、問題がない。
北海道や東北にとっては、冬に気温が上がることは、問題がない。
それどころか、いいことずくめ、であろう。（スキー場を除く）
気温があがって、冬に雪が降らなくれれば、おおきな負担がなくせる。
屋根に上がって「雪かき」をしていて、滑り落ちて亡くなった、と言うようなこともなくなる。
もし、冬でも、農作物が作れるようになれば、農家は大いに収入が増える事であろう。
暖房費も少なくて済む。
当然、石油などを消費する量も減る。
スリップなどによる、車の事故なども、減る事であろう。
もとより、お米は、増産が期待できる。
お米は、元々が、熱帯が原産地。暑いのは、慣れている。
二毛作で、おいしいコメを、たくさん作ってもらえる。
余ったら、アフリカや、飢餓で苦しんでいる国々に、送ればいい。
南の方面も、問題がない。
これから、日本は、少子化に向かう、と盛んにいわれる。
なら、一人あたりの居住面積が増える。
となりの家の壁が、引っ付いている、と言うような狭い家でなく、ゆったりとした、おおきな家に住めば、暑さも、そう気になるまい。
とにかく、狭い事が、問題を引き起こしている。
これが、根本的な事である。
＊ ＩＰＣＣの、「報告書の作成」自体に、問題はないか。
これは、今は、ソースをあかせない。
近いうちに、改めて、記事にしたい。
従って、概略のみを、示す。
以下、箇条書きでまとめる。
ＩＰＣＣ報告書は、本文と、２つの要約が作成される。
２つの要約とは、制作決定者向けの要約と、技術的要約である。
制作決定者向けの要約のことを、ＳＰＭという。
技術的要約の事を、ＴＳという。
ＳＰＭ、ＴＳ、本文は、著者団が、書く。（専門家が書くのではないらしい！）
そして、著者団が、書いたものが、４度にわたり、専門家と政府によるレビューをうけて、書き直される。
制作決定者向けの要約（ＳＰＭ）は、ＩＰＣＣの総会における政府間の会合によって、一字一句、議論され、承認をうける。
ＳＰＭが承認されれば、ＴＳと本文は、ＳＰＭ の変更に合わせて、どうしても変更すべきところのみ、修正される。
ＩＰＣＣの報告書は、本来、提言をしてはいけないこと、になっているが、実際には、各国政府の要求をいれて，文言を変えている。
だから、政治的意向をかなり反映している。
とくに、技術的要約（ＳＯＭ）はこの傾向が、顕著である。
このレポートによると、ＩＰＣＣの報告書自体に、相当問題がありそうである。
