原田 武夫 ：原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA）代表取締役
2014年01月07日

「原田さん、ついにやることになりました。2014年になりますが、1月14日にあの有名国立大学で我々の技術を試験してくれることが決まりました」

汚染水問題解決の可能性がある技術とは？

昨年12月半ば。神奈川県にあるヴェンチャー企業に勤める馴染みの副社長氏から、私のもとにメールが飛び込んで来た。その瞬間、私は感激の余り不覚にも独り涙ぐんでしまった。

「そうか、ついに『その日』がやって来たか・・・」

なぜ私が感極まったのか。―――その理由は、このヴェンチャー企業が長年にわたって開発してきた最新技術にある。非常に簡単に言うと、この技術が投入されることによって我が国、いや世界全体が苦しんでいる「福島第一原発から漏出し続けているトリチウム汚染水」という前代未聞の大問題がものの見事に解決してしまう可能性が急浮上するのである。

「まさか。そんなことができるわけがない。並み居る我が国屈指の公的研究機関や大学、あるいは国内外の有名メーカーたちが寄ってたかって取り組んでも、これまでのところ解決できていないではないか」

読者からはすぐにそんな声が聞こえてきそうだ。それもそのはず、大手メディアは「福島第一原発からまたトリチウム汚染水が大量漏出」といった報道を連日のように繰り返してきている。何も手の打ちようがないように思えてしまう。しかし、である。実は政界・官界のトップクラスだけがすでに知っている、究極の解決法があるのだ。それがこのA社の開発している技術なのである。

さて、そこでまず気になるのはこの技術の中身である。生まれたての技術、しかも我が国と世界の命運を握っている技術であるので十分に秘密を守りながら、あえてざっくりとその概要を書くとこうなる：

●特殊加工した炉の中に、オリジナルの溶媒を入れる。そしてその中に気体や液体を入れて、特定の温度で熱する。技術的にはこれだけ、である。無論、その運用には熟練した技が必要だ

●A社の実験施設においては、これまで繰り返し「重水（D2O）」をこの炉の中に入れ、試験を行ってきた。その結果、気体として水素などが出てくることが判明した

●さらにこの炉の中にトリチウム水（T2O）を入れると、水素ガスが出て来ることが判明している。すなわち完全無害化されることになるのだ

2011年3月11日に発生し、多くの人々の命を奪った東日本大震災。それによって被災した福島第一原子力発電所は放射性物質を飛散させ、世界中をパニックに陥れた。その後、事態は沈静化したかのように見えるが、実際には「ストロンチウム」「セシウム」そして「トリチウム」といった放射性物質が通称「フクイチ」からは毎日出続けている。
(掲載されたお詫びの記事）
本記事では、福島第一原子力発電所の汚染水問題に関して、特に、トリチウム汚染水を水素ガス化して完全無害化するA社の技術について掲載し、1月14日に実施される実験の結果如何によって、汚染水問題が解決に向かう可能性について言及しております。
しかしながら、当編集部においては、現時点でＡ社の社名や上記技術の化学的根拠等についての裏付け取材が必ずしも十分ではなく、1月14日の時点でも、客観的に見て、上記汚染水問題が解決に向かうかどうかについては不明確なことが判明いたしました。
したがいまして、当編集部において、本記事には一部正確性に欠ける記載があるものと判断し、本記事の掲載を中止することとしました。
読者の皆様にお知らせするとともに、お詫び申し上げます。
2014年1月10日
「東洋経済オンライン」編集長
佐々木 紀彦』

★　ここまでは。転載した記事
以下は、「原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA）の見解」
『本年（2014年）1月7日に「東洋経済オンライン」上でアップロードされた弊研究所の代表・原田武夫によるコラム「福島原発から、トリチウム汚染水が消える日　安倍首相、A社の新技術で『水地獄』から抜け出せ！」（リンク切れの場合にはこちら（１・２・３・４・５）を参照）について、同編集部の「編集長」名義で本日（10日）夕に「1月7日配信『福島原発から、トリチウム汚染水が消える日』についてのお知らせ」が発表された。このことについて弊研究所の見解は以下のとおりである。なお、同編集部からは本件事案を契機に、これまで他に比して極めて多数の読者が愛読してきた同「コラム」の連載を即日打ち切る旨、何ら充分な説明もなく通告があった：

●本件「コラム」はその掲載日の段階までに弊研究所が確認した事実関係に基づき執筆・公表したものである。また掲載にあたっては「東洋経済オンライン」編集部側との間で慣例化している通常のプロセスに則り作業をした。その間、同編集部からは掲載の可否について事前に一切のコメントは無かった。以上の観点を踏まえ、弊研究所としては上記「お知らせ」にある「本記事には一部正確性に欠ける記載がある」との一方的な指摘には全くあたらないものと考える。

●仮にその後に進展した事実関係、及びそもそも本件技術開発のこれまでの経緯について調査すべき責務を報道モラル上負っていると同編集部が判断した場合には、正当かつ通常の手段を用いて追加取材を行い、その結果を公表すれば足りるはずである。しかるに弊研究所からはそうした追加取材の便宜を図る旨、同編集部に対して自発的にオファーを行ったが、同編集部はこれに応じなかった。このことこそ、「あくまでも真実を追究し、これを読者に届ける」という報道機関が守るべき基本的な姿勢とは完全に矛盾するものであり、誠に許すまじきものと言わざるを得ない