米国民よ、真珠湾攻撃を忘れて下さらないか

＜児島　襄『講和条約』第１巻＞

米紙「ニューヨーク・タイムス」特派員Ｆ・クルックホーンが天皇取材を希望していると、告げた──

ついては、その希望をかなえ、天皇に真珠湾攻撃を知らなかったと語ってもらい、米国につたえさせてはどうか・・・。




重光外相は、眉をひそめた。

３日前に、東条大将ら３９人が戦争犯罪人として逮捕され、大将は自殺をはかったが、はたせなかった。

真珠湾攻撃すなわち日米開戦という重大事を、事前に元首が知らされぬはずがないし、現に天皇は告げられている。

ただし、立憲君主だから内閣の決定をくつがえすことはできない。戦犯問題に関しては、この天皇の立場を明らかにし、責任者が責任をとればよい。

天皇自身が政治責任の有無について発言するのは、立憲君主の地位に反するし、国民が天皇を守るという国体にもそぐわない。

まして、ウソは逆効果を生むだけである。（まさか、自身の責任逃れのために天皇をまきこもうとしているのでは、あるまいが）

重光外相は、そんな想いもさそわれて目を怒らせた。

同じく９月１４日──

東久邇首相は、提出されていた『ＡＰ通信』東京支局長Ｒ・ブライスの質問書に回答したが、首相は、その冒頭につぎのような米国民あてアピールを特記していた。

「米国民よ。どうか真珠湾を忘れて下さらないか。われわれ日本人も原子爆弾による惨害を忘れよう。そして、全く新しい平和国家として再出発しよう。

米国は勝ち、日本は負けた。戦争は終わった。互いに憎しみを去ろう。これは私の組閣当初からの主張である」

このアピールは、まずかった。

日本は降伏からわずか一か月──米国内には、日本はナチス・ドイツとおなじ侵略国家だ、真珠湾はだまし討ちだ、日本人は「イエロー・バスタード」（黄色いならず者）だ、という戦時思想が消えていない。

「余は（東区時首相のアピールを）拒否する。この言明ほど、日本人が自己の行動および米国民の心理を理解していないことを、はっきりと立証したものはない」

国務次官Ｄ・アチソンが、ＡＰ電を一読して直ちに声明すると、マスコミはいっせいに非難と批判の鬨の声をあげた。

──日本は戦争を反則を数えあうレスリング試合と混同している。だいいち、真珠湾が原因であり、原子爆弾は結果である。

──ヒガシクニはポツダム宣言も降伏文書も読んでいないか、読んでも理解できぬイディオット（痴呆）である。

──占領政策が手ぬるい。だから、まだ処罰もすまないのに、日本は増長するのだ。（ｐ、１３－１４）

※　＜児島　襄　『講和条約』　第１巻　全６７９貢＞は、東京新聞紙上に連載されたもの。出版は「新潮社」で、発刊は１９９５年です。

（２０１６年９月２５日）